〈2021年7月号（No.123) -5〉

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  深刻化するプラスチック汚染　脱使い捨てが急務
  井田徹治（共同通信編集委員）
  

  
  
  

  
  
  ●海洋にあふれるマイクロプラスチック
  大都市近くの海岸から、北極や南極周辺の海まで、プラスチックによる海洋汚染が深刻化しています。中には捨てられた漁網や漁具もありますが、多くは私たちの日常生活の中にある大量の「使い捨て」プラスチックが原因です。
  
  コンビニなどでのレジ袋、飲料用ペットボトルやプラスチック製カップ、食品の包装容器など私たちの暮らしの中には使い捨てのプラスチックがあふれています。世界で毎年、海に流出するプラごみの量は最大1200万トンとも言われています。プラごみを飲み込んでクジラやウミガメ、海鳥が死んでしまう例が各地から報告されているように、これは野生生物にとっての大きな脅威ですし、漁業や観光業に与える影響も少なくありません。
  
  環境中に出たプラごみは紫外線や波の力で徐々に小さな粒子になります。直径５ミリ以下のものを「マイクロプラスチック」と呼びます。
  
  マイクロプラスチックは北極の海氷の中や水深１万メートルを超える深海の生物の体内からも検出されるまでになりました。大気中にも多く存在して、気流に乗って長距離を運ばれることも分かってきました。
  
  マイクロプラスチックは海の生物が海水を体内に取り込むことで生物の体内に入ります。日本近海でもカタクチイワシなどの体内にかなりの数のマイクロプラスチックが含まれていることが確認されています。
  
  ●魚介類を好む日本人への悪影響も
  プラスチックの中には、加工をしやすくするための可塑剤、太陽光で劣化しにくくするための紫外線吸収剤、製品を燃えにくくするための難燃剤などさまざまな化学物質が加えられています。中にはフッ素系の難燃剤のように生物への毒性が高いとして国際条約で使用が禁止されたものもあります。また、海水中にあるポリ塩化ビフェニール（ＰＣＢ）などの有害物質がマイクロプラスチックの表面に吸着されることも知られています。
  
  東京農工大などの研究グループは、プラスチックごみの多い環境に暮らす生物ほど内臓に蓄積した有害物質の濃度が高いことや、海水中の有害物質がプラスチック粒子を経由して生物体内に入り、内臓に移行、蓄積することなどを報告しています。
  
  これらのマイクロプラスチックを含む魚やムール貝、カキなどの貝類、エビなどを食べることで人間は平均で年間５万個を超えるマイクロプラスチックを食べているとのデータもあります。水産物を食べることが多い日本人の量はさらに多い13万個だとされています。マイクロプラスチックは水産物だけでなく、塩や飲料水の中にも含まれ、人間が１週間に取り込む量は最大で５グラム、クレジットカード１枚分になるとの研究報告もあります。
  
  海水中に大量に含まれるマイクロプラスチックが有害物質の新たな「運び屋」となり、人間の健康に悪影響を与えるのではないかとの懸念が高まっているのはこのためです。
  
  

  

  
  
  ●消費量の削減が重要課題
  年間250億本近くのペットボトルと500億枚のレジ袋を消費しているとされる日本は「使い捨てプラスチック大国」です。日本では出されたごみはきちんと分別、リサイクルされていると思っている人が多いのですが、年間に出る約900万トンのプラごみのうち、製品としてちゃんとリサイクルされているものは全体の２割程度、しかもその約８割は海外に「リサイクル資源」として輸出されています。焼却時に熱を利用したり、発電に使ったりしたら、それもリサイクルと考えようという「サーマルリサイクル」という見せかけのリサイクルに回っているものが全体の約60％、これに、単に焼却されている量を加えると全体の７割近くが燃やされているのです。
  
  レジ袋の有料化に伴って「バイオ素材を含むから環境に優しい」と称する製品を多く見かけるようになりましたが、生物原料を使っても最終的にできる製品は石油からのものと同じプラスチックなので、根本的な問題解決にはつながりません。
  
  海外へのごみ輸出は困難になりつつあり、焼却は地球温暖化の原因となるので、いつまでも今のような大量生産、大量消費と、みせかけのリサイクルを続けているわけにはいきません。今の大量消費をそのままにして代替品に頼ったら森林破壊などの別の問題を引き起こしかねません。何よりも重要なことは消費量を減らして水道の蛇口を絞ることです。
  
  大量に出るプラごみの回収と処理の費用が地方自治体の負担、つまり私たちの税金で賄われているために、製品を製造する企業にごみ削減につながる製品を作ろうという動機づけがない、という現在の制度の改革も不可欠です。
  
  消費者が地方自治体と協力するなどして可能な限り削減（リデュース）と再利用（リユース）を進めることはとても重要ですが、身の回りに選択肢が少ない現状ではそれだけでは問題解決につながりません。自治体や国の議員にこの問題にしっかり取り組むように声を上げ、企業には問題の根本解決につながるような製品を開発するように求めていくことも重要です。
  
  少しでも環境影響の低い企業やその製品を選ぶ、環境問題に熱心な政治家を選ぶという選択（チョイス・Choice）と同時に、問題解決を求めて声（ボイス・Voice）を上げることが大切なのです。
  
  

  

  
  
  

  
  いだ・てつはる　1959年、東京都生まれ。科学ジャーナリスト。共同通信社に入社。環境と開発の問題を長く取材、気候変動に関する政府間パネル総会、ワシントン条約締約国会議、環境・開発サミット（ヨハネスブルク）、国際捕鯨委員会総会など多くの国際会議も取材している。『環境負債 次世代にこれ以上ツケを回さないために』（ちくまプリマー新書）、『有害化学物質の話 農薬からプラスチックまで』（PHPサイエンス・ワールド新書）、『霊長類 消えゆく森の番人』（岩波新書）など著書多数。
  

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