スーパーなど一般の市場で出回っている豆腐、豆乳といった大豆食品などから、遺伝子組み換え不使用表示が次々と消えています。市場を調査したところ、「遺伝子組み換えでない」あるいは「遺伝子組み換え大豆不使用」という表示に代わって「分別生産流通管理済み」という訳が分からない表示か、表示が削除されたものが増えています。まだわずかながら「遺伝子組み換えでない」という表示の食品も残っていますが、今年4月からの表示制度変更でほぼ間違いなく消えてしまいそうです。

遺伝子組み換え不使用食品がなくなるわけではありません。「遺伝子組み換えでない」と表示できるのが、混入率が０％に限定されるためです。それは国産100％以外は不可能です。輸入作物を用いた場合、検出される可能性が高く、もし検出されれば消費者庁の指導が入ります。多くのメーカーが、それを恐れて不使用表示ができなくなっているのです。

このところ消費者庁は、相次いで食品表示制度を変更してきました。食品添加物、原料原産地表示とともに、遺伝子組み換え表示も変更されました。いずれも多国籍企業や大手食品企業の意向に沿ったものです。これらの企業は、遺伝子組み換え作物を使いたくても使えないとして、不使用表示の削除を求めてきたのです。食品表示は消費者の知る権利、選ぶ権利を保障するものです。その権利がないがしろにされているのです。